近頃ではネット上で集客をし、葬儀社を紹介しているだけでの会社も増えています。その点弊社では、直接お客様と顔を合わせて疑問や不安にしっかりお答えし、ご納得いただけたうえで葬儀を執り行わせていただく体制をとっており、完全自社施工で自社安置所を完備しています。
終活カウンセラーも在籍していて、遺品整理や遺言書作成業務、相続手続きなどにも対応しています。
葬儀や終活に関することには、24時間365日いつでもご相談に乗っておりますので、気になることがございましたら遠慮なくお客様のご都合の良いときにお問合せください。

また、主催者や故人が生前希望していたような自分たちらしいお葬式ができる点もメリットと言えます。
一般葬では参列者の数を予測したり、それに伴ういろいろな用意をしたりしなくてはいけませんが、小さな葬儀となると準備の手間や時間を減らせることもメリットとして挙げられます。

事前に身内だけで家族葬を執り行うことを告知するだけでも、そのようなトラブルを防ぐことができます。また、家族葬にはご家族だけではなく親しいご友人やご近所の人を呼んではいけないというルールもないので、くれぐれも角が立つような事態にならないよう注意してください。家族葬をすることを知らせなかったことで文句を言われた場合は、その後の対応をきちんと行いましょう。49日の法要や一周忌などの節目のときにはお知らせすることで、その後の関係性を良くすることも可能です。

費用を抑えるために家族葬を選んだのに、思った以上に葬儀費用が高くなった、見積金額よりも高額な請求書が届いたなど、家族葬では金銭面に関するトラブルが起きることも少なくありません。
このような問題を起こさないようにするには、事前に葬儀社と打ち合わせを入念に行い、トータルでかかる費用を確認しておくことが大事になります。
また、葬儀社によって同じような葬儀を執り行ってもかかる費用が大きく異なることもあるので、複数社に問い合わせることを推奨します。

なるべく手間をかけないように家族葬を選択したのに、葬儀の後で頻繁にたくさんの人たちが自宅にお参りにやってきて困っているという悩みを抱えている方もたくさんいるようです。
故人の社会的地位などをよく考えないで家族葬を選択すると、このような事態になる可能性はどうしても高くなるので、葬儀社などの専門家にもしっかり相談してから葬儀のスタイルを決めましょう。

家族葬を執り行うことをしっかり周知したのに、当日葬儀場に声をかけていない人がたくさんやってきて対応に困るという事態に見舞われることもあります。
このようなトラブルを避けるには、家族葬を執り行ったことを事後報告するのも良い方法です。何も知らせなければ後から文句を言われることがありますが、葬儀後すぐに報告すれば問題にはなりにくいです。

葬儀と一口で言っても、日本で執り行われているだけでもさまざまな種類があり、葬儀社ごとにプランも葬儀の種類ごとにいろいろ分けられているので、大枠を把握しておくことをおすすめします。
最も多くの人たちが選択する葬儀は一般葬です。文字通りに一般的な葬儀のスタイルで、遺族や親族だけではなく、友人や職場関係者やご近所さんなどの幅広い関係者が参列します。
社葬とは、会社の会長や社長などの代表者が亡くなったときに、会社主体で行う葬儀です。遺族と共同で執り行われることもあり、その場合は合同葬と呼ばれます。その場合は規模が大きくなるため、準備にもかなりの時間や手間を要することが特徴となります。近年選択する人が増えている葬儀のスタイルが家族葬です。家族のみで行われたり、故人と本当に親しかった友人などで少人数を執り行われたりすることが多く、一般的には参列者が10〜30人になると言われています。密葬は、家族葬と同様に近親者だけで執り行われる葬儀ですが、周囲に死去したことを知らせないで行われることが前提のためこのような名前が付けられています。直葬とは、お通夜や告別式を行わずに家族だけで終える葬儀のことです。火葬式と呼ばれることもあり、最も費用を抑えられる葬儀でもあります。