家族葬の他にも、一般葬、直葬、1日葬、自宅葬、友人葬、福祉葬の合計7つの葬儀プランを用意しています。葬儀社が決まっていない方のために、ご遺体の搬送だけにも対応しています。
葬儀実績2,000件以上を誇り、経験豊富な一級葬祭ディレクターが在籍し、大阪と奈良の信頼性の高い斎場ネットワークを有しています。しっかりと地域のしきたりや伝統を尊重し、お客様の要望に合わせて最適なサービスをお届けします。
当社には、一般社団法人終活カウンセラー協会認定の終活カウンセラーが在籍しており、プロのカウンセラーが丁寧に相談にのって、葬儀に関する不安を払拭させていただきます。365日24時間体制で対応しておりますので、まずはお気軽にお問合せください。

通夜の翌日の昼間に行われるのが一般的で、およそ1〜3時間で終了します。その後出棺して火葬が行われます。
告別式は、故人と最後のお別れをする式典のことで、葬儀の直後に続けて行われるのが一般的です。
最近では葬儀の中に告別式が含まれていることが多くなっています。具体的には、焼香や玉串奉奠、祈祷、献花などが告別式にあたります。

靴や鞄は光沢のない黒のものを選び、エナメル素材や革製品のものは選ばないように気をつけてください。
葬儀には香典袋と現金を用意する必要がありますが、お札は新札ではないものを入れてください。香典袋の水引の結び方は、ほどけない結び切りを使用します。
仏式の葬儀に参列する際には数珠が必要になり、数珠には宗派によって様々な色や形がありますが、自分の宗派に合わせたもので問題ありません。
仏式葬儀では焼香をしますが、焼香は右手の指先で抹香をつまんで額に掲げて、香炉にくべるという流れが一般的です。宗派によって焼香の回数や方法は異なるため注意が必要です。

見積書よりも高額な料金を請求されることは起きやすく、特にチラシなどに載っていた格安プランを選択した場合に多いみたいです。
トラブルを回避するためには、オプション料金について事前にしっかりと確認しておくことが大事になります。優良業者であれば自分たちから事前にオプションの説明があるので、できるだけ多くの業者から見積りをとることをおすすめします。

親族間できちんと連携がとれていなくて業者がバッティングしてしまったりして、契約をキャンセルしなければいけなくなるようなケースも少なくありません。
その際に高額なキャンセル料を請求されてトラブルになるようなこともあります。これを防ぐためには、契約時に解除料金の有無についてよく確かめることが大事になります。

打ち合わせしたものとサービスの内容が異なりトラブルに発展することも珍しくありません。
口頭だけでは業者に言い逃れされてしまうことなるため、契約内容を事前に書面に残すことでトラブル回避につながります。
食事の内容やお棺の種類などが、スタッフのミスや不手際で契約した内容と異なるようなこともあるので、必ず書面化してもらいましょう。

葬儀には、「一般葬」「家族葬」「一日葬」「直葬」」「社葬」「福祉葬」などの多くの種類があります。
一般葬とはいわゆる普通のお葬式のことで、通夜に始まり、翌日に葬儀式・告別式が行われ、その後火葬をしてお骨上げします。故人と生前親しかった人やお世話になった人たちが参列して、縁を大切にした葬儀のスタイルです。
家族葬は、親族やごく親しい友人などを招いて行われるスタイルで、参列者が少ないため返礼費用や飲食代があまりかからないのが特徴です。家族葬と近い葬儀のスタイルには密葬もあります。
一日葬は、お通夜を行わずに葬儀式・告別式を1日で行います。参列者のスケジュールを合わせにくい、喪主が高齢で体力的な負担を軽減させたいときなどに選択されます。
直葬とは、火葬のみを行うもので、参列者は招かずに火葬場の火葬炉の前などに遺族が集まって10分程度でお別れした後ですぐに火葬を行います。
社葬とは、企業や団体が行う葬儀のことで、主に大きな会社の創業者や重役が亡くなった場合に行われます。規模的には十数人で行われるコンパクトなものから、千人を超えるようなものもあります。
福祉葬とは、生活保護法第18条に基づいて、葬祭扶助によって行われる葬儀のことです。生活保護を受けている世帯の人が他界し、葬儀費用を出せない場合に適用されます。
葬祭扶助で支給される費用については、搬送、火葬、納骨などにかかる最低限の費用で、僧侶による読経や戒名の授与など宗教的な儀式はありません。

飲食接待費用は、通夜ふるまいや精進落としなどのお通夜から葬儀・告別式までの飲食費に、香典返しや当日返しにかかる返礼品代を合わせた費用で、一般的には葬儀社の料金プランに含まれます。ただし、参列者の数によって費用は変動します。
寺院費用とは、通夜・葬儀・告別式の読経や戒名授与のお礼として、お坊さんなどの宗教者に支払うお布施のことで、喪主から直接宗教者に渡すことから、葬儀社の見積りには含まれていません。
葬儀プランが安くても、お布施の方が高くつくケースもあるので注意が必要です。金額に決まりはなく、10〜20万円が妥当とも言われています。ただし、高額なお布施を要求されることもあります。

01葬儀に参列する人数

葬儀に参列する人数が多い場合は、一般葬といういわゆる普通のスタイルが選択されやすいですが、参列者が少ない場合は、家族葬が選択されるケースが最近では増えています。
遺族や親族、親しかった方々の少人数で執り行われる家族葬では、ゆっくりと故人を見送ることができる点がメリットです。

02葬儀にかかる費用

以前は葬儀を盛大に行って、故人を見送った方がよいという意見が多かったですが、最近では都市部を中心として葬儀にかける費用はできるだけ抑えたいという人たちが増加傾向にあります。
そのため、少人数で執り行わる家族葬や、火葬のみを行う直葬を選択する方も増えています。

03宗派

宗派によっても葬儀のスタイルは変わります。日本ではお葬式の9割ほどが仏教式で行われますが、日本古来の宗教といえば神道で、神道の葬儀は神葬祭と呼ばれ、神社ではなく自宅で執り行われます。
聖域である神社に「死＝穢れ」を持ち込まないのが自宅で行われる理由ですが、故人の魂を家に留め、守護神になってもらうためでもあります。
キリスト教の信者も少なくなく、キリスト教の葬儀にはお通夜がなく、告別式では聖書を朗読したり讃美歌・聖歌を歌ったりして焼香などの代わりに献花をします。

葬儀社は日本全国に数えきれないほど存在していますが、大きく分けると互助会のある葬儀社と専門葬儀社の2つに大別されます。
互助会を運営しているのは「互助会系葬儀社」とも呼ばれています。互助会とは、会員みんなでお金を出し合って、その中の誰かがお葬式をするときに費用を安く抑えられるように助け合うための相互扶助を目的とした組織です。
事前に積み立てしておくことによってお葬式のときに大幅な割引が受けることができ、豪華な施設を格安料金で使用できるなどのメリットもあります。
互助会の加入契約者は日本全国に2,000万件を超えています。ちなみに、互助会を運営するためには、経済産業省の厳しい審査をクリアした上で認可を得る必要があるため、全ての葬儀社が互助会を運営できないようになっています。認可を得た後も定期的に審査を受けたり、必要事項の報告をしたりする義務があります。
互助会を運営していない葬儀社は専門葬儀社と呼ばれていて、その名の通りに葬儀を行うことだけに専念した業務形態となっています。大幅な割引サービスはなく、利用者が葬儀費用を全て負担します。
専門葬儀社は、大きな施設を持たないケースが多く、スタッフの人数を少なくして各業者にその都度委託をすることにより、葬儀費用を抑えた格安プランを提供することを可能にしています。

忌み言葉(いみことば)とは、不幸や不吉を連想させて、遺族などへの配慮に欠いた、避けるべき言葉のことです。葬儀の場以外にも結婚式でも避けるべき言葉で、結婚式においては別れを連想させる言葉がそれにあたります。
葬儀においては、「重ね言葉」「続き言葉」「死を連想する言葉」「不吉な言葉」などが忌み言葉に該当します。
特に大切な家族を失いショックを受けている方に対して忌み言葉を使用すると、自分が思っている以上に遺族を傷つけることにもなりかねないので、葬儀に参列する前に忌み言葉を把握しておくことをおすすめします。
重ね言葉とは、「しばしば」「ますます」などの同じ言葉が繰り返されるもので、特に「重ね重ね(かさねがさね)」は「重ね」の一言でも忌み言葉になるので注意しましょう。
続き言葉は、「再び」「引き続き」などで、不幸が続くことを連想させてしまいます。
死を連想する言葉はそのままの意味で、死ぬなどの死が付く言葉はもちろんですが、「生きていた」「生存中」なども含まれるので注意が必要です。
不吉な言葉もそのままの意味で、代表的なものが「四（死）」「九（苦）」ですが、「大変」「忙しい」「浮かばれない」「消える」「落ちる」なども含まれます。